ソーシャル全盛の時代
「SNSが迎えた8つのパラダイムシフト」
～EC機能、プライバシー保護etc～

個々人のコミュニケーション手段として発達を遂げたSNS。日々新しく進化する世界の中で、2019年にはどのような機能が実装され、どのような変化が起きたのでしょうか？
本記事では2019年に起こったソーシャルメディアの変革について解説していきます。

インフルエンサーへの不信感が急上昇

2019年1月に人気動画配信サイト「Netflix」と「Hulu」から配信された「FYREフェスティバル」の裏側を示したドキュメンタリーが、SNSインフルエンサーに対する不信感を大きく募らせました。「FYREフェスティバル」とは、若手起業家として注目を集めていたビリー・マクファーランドが世界最大規模のフェスティバルをバハマの島を貸し切って行うと公表し、モデルやSNSインフルエンサーたちを巧みに利用した広告戦略によりチケットを瞬く間に完売したにも関わらず、実際に行ってみるとそこには何も準備されておらず、約100億円の訴訟問題になった事件です。

ここ数年間、インフルエンサーマーケティングは急激に拡大し、大きな信頼を勝ち取ってきましたが、これらのドキュメントの公開により、お金のために嘘の情報であっても紹介するインフルエンサーたちに怒りの目が向けられたのです。この事件を機に、インフルエンサーは、提携するブランドに責任を持つとともに、視聴者たちからの「信頼」により重きを置くようになりました。

Facebook・Instagramが「プライバシー重視」へ方向転換

これまで、多数の人々へオープンに情報を公開してきた「Facebook」および「Instagram」が、「プライバシー重視」へ大きく方向転換しました。とくに「Facebook」に関しては、プライバシー保護に関する多くの問題がすでに頻発しており、プライバシー保護が十分に保てない国では、Facebookの利用制限の可能性について示唆するなど、今後のFacebookの未来を揺るがすほどの大きな方向転換を発表したのです。現在Facebookは企業が広告を貼り付けたり、企業関連動画を拡散したりする主要なSNSですが、今後は少しずつ制限が加えられていく可能性もあります。FacebookやInstagramの利用規約が変更されることになれば、海外デジタルマーケティングの戦略も大きく変わってきますので、多くのマーケターに注目されています。

SNSによるショッピングが容易に！

Facebook公式ウェブサイトより

Facebook、Instagram、Whats appなどのSNSにおいて、ユーザーが非常に簡単に商品を購入できるショッピングの仕組みが構築され、注目を集めました。異なるSNSでも利用できる仕組みができつつあり、今後のネットショッピングはECサイトではなく、SNSプラットフォームで行われることが主流になることは十分考えられるでしょう。

Instagram：
ブランドが投稿した商品を、Instagramを離れることなく購入できる新機能「チェックアウト」が2019年3月19日（アメリカ時間）にローンチされました。

Facebook：
Facebookおよびメッセンジャー上で利用できる決算サービス「Facebookペイ」が2019年11月12日（アメリカ時間）にローンチされました。

WhatsApp：
Whats appのアプリのみを活用して販売を行うことができる「カタログ機能」が11月7日（アメリカ時間）にローンチされました。

Instagramが「いいね」を非表示に。Facebookも後に続く可能性あり！

2019年5月、カナダにてInstagramが「いいね」の総数を非表示にする取り組みを開始しました。Instagramはその取り組みを徐々に拡大し、2019年11月には、世界中で「いいね」数を非表示にしました。これは、「いいね」の数に縛られたり、競争意識をあおったりするのではなく、純粋に画像や動画を楽しんでもらいたいというInstagram社の思いによるものだとされています。

しかし、これはInstagramをフィールドに活躍しているインフルエンサーには大問題。「いいね」数をウリにしていたインフルエンサーたちは、行動を切り替える必要に迫られたのです。このように、SNSプラットフォームの方向転換により、SNSマーケティングの戦略が大きく変わる可能性もあります。2020年にも起こるであろうSNSの様々な変化に対し、敏感にアンテナをはっていたいところです。

Instagramがクリエイターアカウントを新設！

上記でも述べたように、「いいね」の非表示によりインフルエンサーに背を向けたかのように見えたInstagramでしたが、インフルエンサーにとって非常に役立つ機能を追加したことでも話題を集めました。それが「クリエイターアカウント」です。クリエイターアカウントを利用することで、Instagram上で商品の紹介や販売が行えるようになります。このクリエイターアカウントがInstagramに登場するまでは、Instagram上で商品を販売するためには、一定の条件をクリアした企業のみが利用できるビジネスアカウントを利用する必要がありました。しかしクリエイターアカウントは誰でも利用できるため、商品を紹介・販売したい個人インフルエンサーたちにとって非常に便利なシステムといえるのです。2020年はInstagram上での販売が注目を集めるかもしれません。

YouTubeが利用規約を変更

YouTube公式ウェブサイトより

世界最大の動画プラットフォームであるYouTubeが、利用規約を大きく変更しました。2019年12月10日から適用された最新の利用規約では、ユーザーアカウントやユーザーがアップロードした動画をYouTube社が独自の権限で削除できるシステムが加えられました。未成年に悪影響のある映像や社会的に不適切な映像、プライバシー保護の観点に反する映像などをYouTube社が自らの判断で削除できるとともに、違法なアップロードには罰金が課せられる場合もあります。YouTubeだけでなく、多くのSNSプラットフォームが、プライバシー保護や情報倫理の観点から変更を余儀なくされています。これらの情報を知らずに投稿を続けた場合、大きな落とし穴にはまる可能性もありますので、しっかりと学んでおきたいところです。

TikTokなどの10代に人気のSNSでプライバシー保護が拡大

10代の間で爆発的な人気を誇る「TikTok」も、プライバシー保護やセキュリティ保護の観点から動き出しました。というのも、2019年2月、TikTokの親会社が13歳未満の児童の個人情報を違法に収集したという問題が取り上げられ、570万ドルもの罰金を支払うことになったからです。今後、SNSの利用に関しては、プライバシー保護やセキュリティ保護を十分に理解した上で利用しなければ、大きな損害を被ることがあり得ます。

Facebookの幹部は多くの時間を法廷で費やすことに

プライバシー侵害を巡る一連の騒動により、50億円もの制裁金を支払うことになったFacebook。スマホのアプリを利用するための本人確認手段として、Facebookを利用して認証を行うことが主流となっていましたが、これによりアプリのための認証に必要な情報以上のデータが流出し、データの一部が悪用されていたことが判明したのです。このニュースは、Facebook社内部の運営方針の再検討に留まらず、私たちSNS利用者にも、個人情報保護の重要性を訴えかけることになりました。今後SNSは、個人情報の取り扱いに重きを置いたうえで運営されていくことは間違いないでしょう。